企業情報 役員一覧

役員一覧

役職名 役員名 経歴
代表取締役社長 池浦 正裕 略歴はこちらをご覧ください
取締役相談役 青田 重利 略歴はこちらをご覧ください
取締役 上原 正 略歴はこちらをご覧ください
取締役(社外) 平瀬 真由美 略歴はこちらをご覧ください
取締役(社外)
監査等委員
太田 英美 略歴はこちらをご覧ください
取締役(社外)
監査等委員
辻󠄀川 正人 略歴はこちらをご覧ください
取締役(社外)
監査等委員
樋口 眞人 略歴はこちらをご覧ください

スキル・マトリックス

氏名 地位 適性 企業経営 サステナ
ビリティ
ガバ
ナンス
ユニバー
サル
財務・
会計
法務 リスク
管理
人事・
労務
営業・
販売
技術・
安全
池浦 正裕 代表取締役社長
青田 重利 取締役相談役
上原 正 取締役
平瀬 真由美 取締役(社外)
太田 英美 取締役(社外)
監査等委員
辻󠄀川 正人 取締役(社外)
監査等委員
樋口 眞人 取締役(社外)
監査等委員

※本表の〇印は各々の取締役に対して特に期待するスキルを表したものであり、各取締役が保有する全てのスキルを表すものではありません。

当社は、執行役員制度を導入しております。取締役を兼務しない執行役員の専門性と経験は、次のとおりです。

氏名 地位 企業経営 サステナ
ビリティ
ガバ
ナンス
ユニバー
サル
財務・
会計
法務 リスク
管理
人事・
労務
営業・
販売
技術・
安全
平島 崇嗣 常務執行役員
川本 浩司 常務執行役員
遠藤 彰信 常務執行役員
瀬戸井 裕 執行役員
平岡 輝崇 執行役員

スキルの定義

当社グループは、橋梁、建築、沿岸構造物等の社会インフラの建設、維持・補修の事業を通じ、豊かな国土と明るい社会創りに貢献することを経営理念としております。急速なグローバル化が進展している現代において、その経営理念を具現化し、持続的成長を続けていくためには、難しい舵取りを担う取締役には様々なスキルが必要となります。
当社では、企業価値の向上ならびにサステナブル経営やダイバーシティを推進していく上で重要となる、取締役に特に期待するスキルを次のとおり定義しております。

スキル 定義
企業経営 経営的な苦難を乗り越えた経験とその中でも未来を創りだすことの出来る発想を持ち、ステークホルダーの皆様と「共に歩み」「共に成長する」企業として当社を指導・監督することができる能力。
サステナビリティ 中長期的・持続的な成長・発展を続けていくために必要な環境や社会への取り組みに関する知見を有するとともに「社会との共存共栄」に対して深い見識を持ち、外部の専門機関と連携して、当社の社会貢献活動などに対して指導・監督することができる能力。
ガバナンス 企業のガバナンスにおいて重要な要素となるコーポレートガバナンス、内部統制、コンプライアンス、リスクマネジメントに対する意識が高く、危機を未然に防止するとともに社員のコンプライアンスに対する意識を高め、社会貢献する企業として当社を指導・監督することができる能力。
ユニバーサル 当社は社会インフラ整備を通し社会貢献活動を行うプロ集団であり、国民生活の安全・安心を守る企業として、常にユニバーサルな視点を忘れないことが重要と考えている。豊富な社会貢献活動などを通じた異なる環境での経験を活かし、ユニバーサルな視点で当社企業活動を捉え、適切に指導・監督することができる能力。
財務・会計 財務・会計および税務に関して指導的立場で監督してきた経歴を有し、外部の監査法人と連携して財政状態と経営成績を監督し、粉飾決算などの不正会計を未然に防ぎ、企業としての会計上のコンプライアンスを確保することができる能力。
法務 市場環境の変化に対応した迅速な体制・プロセスの構築が必要となる当社の経営において、法務に対する幅広い見識を有し、企業経営に甚大な影響をもたらす法規制などを把握し、法的な観点より適切な対処法などについて指導・監督することができる能力。
リスク管理 市場環境が激変する現在の当社の経営において、リスク管理に対する幅広い見識を有し、企業経営に甚大な影響をも及ぼすさまざまなリスクを把握し、適切な対処法などについて指導・監督することができる能力。
人事・労務 社員の能力を引き出し、自社の発展に貢献してもらうための制度改革への推進力を有するとともに、人材育成や労務に関連する知見を有し、労働法令に関するコンプライアンスへの意識も高く、外部の専門機関と連携して当社の活動を適切に指導・監督することができる能力。
営業・販売 公共事業を経営の中核とした受注産業の業態を理解し、現状の課題や市場の変化に対する影響などを的確に捉え、当社の営業方針や開発製品の販売方針などに対して指導・監督することができる能力。
技術・安全 鋼構造物の設計・製作・現場施工において重要となる技術や安全管理に関連する知見を有し、当社事業における技術開発方針または安全管理体制に対しても指導・監督することができる能力。