サステナビリティ MEGのマテリアリティとKPI

MEGのマテリアリティとKPI

2023年、当社グループでは持続的な成長のための経営活動上の課題として「マテリアリティ」を特定しました。
今後、サステナビリティ推進委員会が主導し、目標およびKPIを設定した上で、取り組みを推進していきます。

宮地エンジニアリンググループのマテリアリティ E：環境 / S：社会 / G：ガバナンス

2023/4/24

ESG 項目 施策 具体的な内容
E 環境

1気候変動リスクや自然災害リスクへの対応

 気候関連財務情報の開示推進 気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）に基づく気候関連財務情報の開示対応を推進する。
2050年のカーボンニュートラル実現に向けた取り組みの推進 Scope1・2・3の算出と分析に基づき、2050年のカーボンニュートラルに向けて、再生可能エネルギーなどを活用した具体的施策を立案し、推進する。
省資源・省エネルギー化の推進 事業環境の全工程における環境負荷の低減を目指し、事務所、工場、機材センターおよび現場における省資源・省エネルギー化を推進する。
地球環境の保全 環境負荷低減を目的とした太陽光発電の設置や、沿岸構造物の防食技術を用いたサンゴ保全活動など、当社グループが保有する設備や技術を活用した地球環境の保全に取り組む。
BCPの構築 社会インフラの復旧に関わる企業の一員として、大規模災害発生時も企業としての機能を維持するための具体的な計画を策定・整備する。
S 社会

2安全・安心なインフラ提供による社会貢献

 自然災害や事故などにより損傷した社会インフラの早期復旧支援 自然災害や事故などにより損傷した橋梁等の社会インフラ早期復旧支援による社会貢献を行う。
安全施工の徹底 工場と現場の双方で大きな重量物を取り扱う当社グループの仕事は、決して事故とは無縁であるとは言えないため、人命尊重・安全第一主義を基本とし、安全は全てに優先するとの考えに基づき、重大災害防止対策と重大災害発生件数などに関する目標管理値を定め、常に安全施工の徹底に努める。
品質の確保・向上 当社グループが取り扱う製品は、長期間にわたり多くの人々に利用される大切な社会インフラであり、利用者の安全と安心を担保するため、常に提供する製品に関する品質の確保と向上に努める。
技術開発の推進 環境配慮型高力ボルトなどの環境負荷の低い新技術や、浮消波堤などの社会的ニーズを反映した新技術の開発を進める。

3サステナブルな成長に向けた人的資本への投資

 ダイバーシティの推進 女性活躍推進に基づく女性の戦力化、中途採用者の活用、外国人採用の推進などを積極的に進め、人材の多様性を確保する。
DXの推進などによる業務の効率化と技術・技能の伝承 生産性向上および業務の効率化に資するDX技術開発を推進するとともに、i-Construction（※）の推進による省力化・生産性向上、デジタル技術・データの活用による業務プロセス・働き方の変革、各種技術と技能の伝承に取り組む。
多様な働き方とキャリアアップ支援の推進 育児休業や介護休業制度の整備、在宅介護に伴う一時退職制度やキャリアリターン制度など、多様な働き方を選択出来る制度の整備を進めるとともに、各種資格取得の奨励、OJTと人事ローテーションによる教育計画の策定、各種研修制度の充実を推進する。
安全衛生教育の徹底および事故に関する再発防止策の周知・徹底 人命尊重・安全第一主義を基本とし、安全は全てに優先するとの考え方を徹底させるため、集合教育を行うとともに工場と各現場ごとに教育計画を立案・実践し、安全管理部門による確認・指導を行う。また、同一原因による事故を再発させないため、事故に関する再発防止策は事業会社単位で全社に水平展開を行い、周知・徹底して再発防止に努める。
過重労働禁止の徹底と精神面も含めた健康管理の推進 労働時間管理および健康管理の大切さに関する情報提供・教育を推進し、三六協定により取り決められた残業時間管理を徹底するとともに、長時間残業者に対する産業医面談などによりヘルスケアを推進する。
職場環境改善などの福利厚生の充実と働き方改革による社員満足度向上 社員を企業の成長に必要不可欠な人的資本として捉え、社員満足度の向上が企業の成長にも繋がるとの考えに基づき、職場環境改善などによる福利厚生の充実と働き方改革を推進する。
G ガバナンス

4コンプライアンス遵守とガバナンスの強化

 コーポレート・ガバナンス体制の強化 コーポレート・ガバナンス報告書に記載した方針に基づき、コーポレート・ガバナンス体制の強化を推進する。
コンプライアンス教育の徹底 独禁法違反、下請法違反、セクハラ・パワハラ問題などの研修を定期的に行い、社員のコンプライアンスに対する意識の維持・向上に努める。
社会に誇れる企業風土の醸成 コンプライアンス・リスク管理基本規程、企業行動憲章および行動規範に基づく判断・行動の教育を行い、社会に誇れる企業風土を築く。
取引の透明性確保 法令遵守とコンプライアンス意識の徹底を図るとともに、内部統制システムおよび内部通報規程を適切に運用して取引の透明性を確保する。
情報セキュリティの徹底 情報漏洩防止のための社内体制の構築および教育訓練の実施

※国土交通省が掲げる生産性革命プロジェクトのうちの一つで、測量から設計、施工、検査、維持管理に至る全ての事業プロセスでICTを導入することにより建設生産システム全体の生産性向上を目指す取組み。